住宅ローン金利・借り換え比較ランキング｜金利・団信・諸費用で選ぶ

SBI新生銀行の住宅ローンは、借り換えを検討している方に特に注目してほしい住宅ローンです。変動金利・固定金利のいずれも競争力のある水準を提示しており、保証料は原則無料、一部繰上返済手数料も無料です。住宅ローンの借り換えでは、金利差だけでなく、諸費用や返済中の使い勝手まで含めた総合比較が欠かせません。その点で、SBI新生銀行は非常にバランスの取れた選択肢と言えます。

特に評価したいのは、団体信用生命保険の選択肢が充実している点です。SBI新生銀行では、死亡・高度障害に備える一般団信に加え、上乗せ金利なしで利用できる全疾病保障付団信、年0.100％の金利上乗せで利用できるガン団信が用意されています。全疾病保障付団信では、重度のがんや所定の就業不能状態が一定期間継続した場合などに備えることができます。借り換えによって金利を見直すだけでなく、万が一の保障を強化したい方にとっても魅力的です。

また、SBI新生銀行はオンラインで手続きを進めやすく、来店の負担を抑えながら借り換えを検討できます。平日に銀行窓口へ行く時間を取りにくい方や、仕事・子育てで忙しい方でも、申し込みから契約までスムーズに進めやすい点は大きなメリットです。電子契約を利用すれば、契約書に貼付する印紙税を抑えられる可能性がある点も見逃せません。

2026年9月時点で、SBI新生銀行の住宅ローンの借入金額は、住宅の購入・新築資金（諸費用を含む）なら500万円以上3億円以下です。ただし住宅ローンの借換資金は500万円以上1億円以下と枠が異なるため、借り換えを前提にするならこの上限で確認してください。借入期間も資金使途によって分かれており、変動金利（半年型）タイプは購入・建設資金なら5年以上50年以内まで選べますが、借換資金やリフォーム資金を含む場合は5年以上35年以内です（当初固定金利タイプも5年以上35年以内、長期固定金利タイプは21年以上35年以内）。いずれの場合も、完済時の年齢が80歳未満に収まるように設定する必要があります。「最長50年」という数字だけが独り歩きしやすい部分なので、自分の資金使途ではどの枠が適用されるのかを最初に押さえておきましょう。

金利環境が変化しつつある今、借り換えでは「今より金利が下がるか」だけで判断するのではなく、団信の保障、繰上返済のしやすさ、保証料の有無、オンライン手続きの利便性まで含めて比較することが重要です。SBI新生銀行は、低金利と安心感、手続きのしやすさをバランスよく備えており、借り換え先の最有力候補として検討しておきたい住宅ローンです。

定率型：借入金額の2.20%（税込）

※このほか、電子契約で金銭消費貸借契約を締結する場合は電子契約手数料5,500円（税込）がかかります。

インターネット専業銀行であるソニー銀行が提供する住宅ローンは、借り換えユーザーから長く支持されている住宅ローンの1つです。選ばれている理由としては、「がん50％保障が無料」「保証料無料」「団体信用生命保険料無料」「一部繰上返済手数料無料」「事務手数料を抑えられる商品を選べる」といった点が挙げられます。

ソニー銀行では、がんと診断された場合に住宅ローン残高の50％が保障される「がん団信50」を金利上乗せなしで利用できます。さらに、がんと診断された時点で住宅ローン残高が100％保障される「がん団信100」も年0.100％の金利上乗せで選択できます。なお、これらの保障特約付き団信を利用できるのは加入時の年齢が満50歳未満の方に限られます。住宅ローン返済中の病気リスクに備えたい方にとって、保障内容とコストのバランスが分かりやすい住宅ローンです。

また、「変動金利から固定金利」への金利タイプ変更手数料が無料である点も、借り換えユーザーにとって魅力です。借り換え後も金利環境の変化を見ながら、柔軟に金利タイプを見直したい方に向いています。

ソニー銀行では、金利を低く抑える代わりに事務手数料が借入金額の2.20％（税込）となる「変動セレクト住宅ローン」「固定セレクト住宅ローン」と、事務手数料が44,000円（税込）の「住宅ローン」を選ぶことができます。金利重視か、初期費用重視かを自分で選びやすい点も、ソニー銀行の大きな魅力です。

変動金利：年1.347%（変動セレクト住宅ローン・借り換え）
固定金利：10年固定 年3.577%（固定セレクト住宅ローン）

※2023年11月1日からのお借り入れ分について、新規購入での物件の購入価格を超えてお借り入れの場合は、金利が年0.05%上乗せになります

変動セレクト住宅ローン：融資金額の2.20%（税込）
固定セレクト住宅ローン：融資金額の2.20%（税込）

※変動セレクト住宅ローン・固定セレクト住宅ローンの事務手数料は融資金額に組み入れて住宅ローン金利で借り入れ可能

SBIマネープラザで申し込みできる住宅ローン（対面）は、ドコモの銀行（旧・住信SBIネット銀行）が提供する住宅ローンを店舗で相談しながら申し込めるサービスです。ネット銀行ならではの低金利や保障の充実度に魅力を感じているものの、すべてをインターネットだけで進めるのは不安という方に向いています。

変動金利から長期固定金利まで幅広い金利タイプを相談できるうえ、「保証料」「団体信用生命保険料」「一部繰上返済手数料」が無料です。さらに、全疾病保障などの団信も用意されており、金利だけでなく保障面も重視したい方に検討しやすい住宅ローンです。

対面で相談できる点は、借り換えユーザーにとって大きな安心材料です。現在借りている住宅ローンの残高、残りの返済期間、金利タイプ、諸費用を確認しながら、借り換えメリットが出るかどうかを相談できます。ネット銀行の低金利を活用しつつ、店舗で専門スタッフに相談したい方は、SBIマネープラザを候補に加えておくと良いでしょう。

2026年9月は、この対面相談コースを比べる意味がとくに大きくなりました。ドコモの銀行では、WEB申込コースの「物件価格80％以下の金利優遇」と「環境配慮型住宅への特別金利優遇」が2026年8月実行分をもって終了したためです。これにより、WEB申込コースの通期引下げプラン（変動）は年1.200％から年1.750％へと上がりました。一方、SBIマネープラザで申し込む対面相談コースの優遇は継続しており、2026年9月実行金利は借入・借換とも変動が年1.200％です。「ネット申込のほうが必ず金利は低い」という前提が崩れた月であり、同じ銀行でも申込ルートによって適用金利がまったく違うことを確かめてから申し込みたいところです。

保障面では、借入実行時に50歳以下であれば3大疾病保障特約（50％）が基本付帯し、全疾病保障も金利の上乗せなしで付きます。融資の上限は3億円で、団信・全疾病保障の保障額も同額です。借り換えと同時であればリフォーム費用を金利の上乗せなしで借り入れられる点も、築年数の経った住まいを見直したい方には使い勝手のよい仕組みです。

変動金利：年1.200%（借り換え時・通期引下げプラン／2026年9月実行金利）

固定金利：10年固定 年3.149%（新規借入・当初引下げプラン／2026年9月実行金利）

※ 審査結果によっては、金利に年0.100％〜年0.550％上乗せとなる場合があります。借入期間が40年を超える場合は、ご利用いただく住宅ローン金利に年0.150％が上乗せとなります。また、新規借入（変動金利タイプ）で物件価格の80％超をお借り入れの場合は年0.250％、選択する団体信用生命保険のプランによっては年0.200％〜年0.400％が上乗せとなります。

無料

無料

※団信の保障内容や金利上乗せ条件は、選択するプランや年齢などにより異なります。

SBIアルヒの住宅ローンは、フラット35をベースにしながら、多彩な商品ラインナップを揃えているのが大きな特徴です。特に注目されているのが「スーパーフラット」です。スーパーフラットは、フラット35（保証型）を活用したSBIアルヒ独自の商品で、自己資金割合などの条件に応じて、通常のフラット35よりも低い金利で利用できる可能性があります。

このほか、省エネ性能など一定の条件を満たすことで金利が引き下げられる「フラット35S」、注文住宅にも対応しやすいつなぎ融資など、ライフスタイルや物件に合わせて柔軟に選べる点もSBIアルヒの強みです。

借り換えでフラット35を選ぶ最大のメリットは、完済まで金利と返済額を固定できることです。変動金利の上昇が気になる方や、今後の家計管理を安定させたい方にとって、全期間固定金利は大きな安心材料になります。

全国に展開する実店舗では、住宅ローンに詳しいスタッフに相談でき、WEBからの来店予約にも対応しています。「どの住宅ローンが自分に合っているのか分からない」「借り換えを検討しているけれど固定金利にすべきか迷っている」という方は、SBIアルヒのフラット35も比較対象に入れておくと良いでしょう。

固定金利：20年 年3.140%、35年 年3.460%

借入金額の2.20%（税込）

イオン銀行の住宅ローンは、イオングループを日常的に利用している方にとってメリットの大きい住宅ローンです。全国のイオン銀行店舗で相談できる安心感に加えて、住宅ローン契約者向けの「イオンセレクトクラブ」により、対象店舗での買い物が毎日5％OFFになる特典があります。

借り換えでは、金利差だけでなく、返済期間中の家計メリットも重要です。イオンやマックスバリュなどをよく利用する家庭であれば、買い物特典による節約効果も含めて比較する価値があります。

また、保証料、団体信用生命保険料、一部繰上返済手数料が無料で、事務手数料は定率型と定額型から選べます。金利を重視したい方は定率型、初期費用を抑えたい方は定額型というように、借り換えの目的に応じて選びやすい点も魅力です。ただし定額型（110,000円・税込）を選ぶと、借入利率が定率型より年0.200％高くなります。初期費用の差だけで判断せず、借入額と残りの返済期間で総返済額を試算して比べてください。借入額が大きく期間が長いほど、金利差の影響が手数料差を上回りやすくなります。

変動金利：年1.130%（借り換え・2026年9月適用分／前月から据え置き）

無料

三菱ＵＦＪ銀行をはじめとするメガバンクや有力な地方銀行の住宅ローンは、低金利だけで選ぶのでは不安という人にとって、相談体制の厚さやブランド力、店舗で手続きできる安心感が大きな魅力です。近年はネット銀行に対抗する形で商品性の見直しが進み、インターネットでの一部繰上返済を無料で利用できる銀行も珍しくなくなりました。2026年9月に適用される金利でも、大手5行のうち変動型の最優遇金利を引き上げたのは2行にとどまり、残る3行は据え置き。一方で10年固定は5行すべてが引き上げています。同じ「大手銀行」でも当月の判断は分かれているため、ひとまとめにせず1行ずつ確認する必要があります。

ただし、大手銀行の住宅ローンは「安心感がある代わりに、諸費用の仕組みがやや複雑になりやすい」という点には注意が必要です。以前は保証料が高いというイメージが強くありましたが、現在は保証料不要の事務手数料型を採用する商品も増えており、一律に「大手銀行は保証料が数十万円かかる」とは言い切れません。

そのため、借り換えや新規借り入れを検討する際は、表面金利だけでなく、事務手数料、保証料の有無、繰上返済時の扱い、電子契約の可否まで含めた総コストで見極めることが大切です。特に借り換えでは、金利差があっても諸費用負担でメリットが薄れることがありますし、固定金利についても「大手銀行だから常に割高」と決めつけるのではなく、その時点の金利水準を個別に見比べる必要があります。

それでも、対面で相談しながら進めたい人や、万一のときに店舗やコールセンターのサポートを重視したい人にとって、大手銀行や地方銀行の住宅ローンは今なお有力な選択肢です。最近は商品内容のデジタル化も進み、安心感と利便性を両立しやすくなっているため、ネット銀行だけでなく大手銀行も比較対象に入れて検討する価値は十分にあります。