国立がん研究センターがん対策情報センターの統計によると2018年に新たにがんにかかった人は年98万人で1975年の20万人から約5倍に急激に増加しています。
がん患者の急増は高齢化によりがんという病気が顕在化していることが患者数急増の主因とされています。
一方、2006年から2008年にがんと診断された人のうち、5年に生存していた方の割合は62.1％（男性59.1％、女性66.0％）となっており医療の高度化でがんが不治の病でないこともわかります。
一方で、生涯でがんになる確率は、男性60％、女性45％となっており、他人事の病気でないこともわかります。
昨今、芸能人やスポーツ選手のがんに関するニュースも増えています。皆さんはがんからご家庭を守る準備できていますでしょうか？
私の父親も大腸がんになったことがあり、親族ではがんで亡くなった方が多く、がんの「家系」であるため、がんは他人事とへ言えません。
がんへの対策としてに生命保険に加入されている方もいらっしゃり、もしもの時の保証は十分という方もいらっしゃるかもしれません。 しかし、生命保険は死亡時になされる保証であり、がんと告知されたあとの生活の保障は別途考えておく必要があるのかもしれません。特に住宅ローンにおいては毎月の支払いがあるため、がんに罹患してしまった際の保障を検討することは非常に大切だと考えられています。
そこで今回は「がん」と診断されたときに住宅ローンの負担が軽減されるもしくは負担がなくなる保障がついた住宅ローンをご紹介します。
auじぶん銀行
2015年末よりサービス提供された「新しいサービス」と言えるauじぶん銀行の住宅ローンは「がん50％保障団信」が無料で付帯されており、「がん」と診断されるだけで住宅ローン残高が半分になります。また、金利を年0.1％※上乗せした「がん１００％保障団信」ではがん診断されるだけで住宅ローン残高がゼロになります。
※2022年5月2日以降お借入れのお客さまが対象です
auじぶん銀行の公式サイトはコチラ
ソニー銀行
がんに対する保障を付帯できる住宅ローンの中で、auじぶん銀行と併せておすすめなのがソニー銀行の住宅ローンです。
ソニー銀行もauじぶん銀行と同じように無料で50％のがん保障「がん団信50」付帯することができますし、金利を年0.1％の上乗せすれば100％のがん保障「がん団信100」にアップグレードすることができます。この「がん団信100」では、がんと診断確定時に住宅ローン残高の100％+100万円の診断給付金が保障されるので非常に手厚い保障になっています。
ソニー銀行の公式サイトはコチラ
イオン銀行 8疾病保障付住宅ローン
日本を代表する流通グループイオンが展開するイオン銀行の住宅ローン。生活密着企業ということもあり住宅ローンの商品性も家庭に安心な設計になっています。
がん診断されたら住宅ローン残高がゼロになります。
そのほかにも脳卒中・急性心筋梗塞に対する保障として、60日以上所定の症状が継続すると住宅ローンの残高がゼロになる、高血圧症・糖尿病・慢性心不全・肝硬変・慢性膵炎に対する保障として、１２カ月以上所定の症状が継続すると住宅ローン残高がゼロになります。
イオン銀行の公式サイトはコチラ
住信SBIネット銀行 ネット専用住宅ローン
日本最大級のネット専業銀行である住信SBIネット銀行のネット専用住宅ローンはすべてのケガや病気を保障する全疾病保障が無料で付帯されます。
がんと診断され就業不能の状態が１２カ月継続すると住宅ローン残高がゼロになります。
住信SBIネット銀行の公式サイトはコチラ
SBI新生銀行 安心パックW（ダブル）・安心パック 安心保障付団信（団体信用介護保障保険）
全国に実店舗も展開し、初期費用が格安なことで人気のSBI新生銀行。2012年11月より取扱開始した安心パックは高齢化日本にとってとてもうれしい商品になっています。事務手数料が安心パックＷは165,000円（消費税込み）、安心パックは110,000円（消費税込み）となりますが金利の上乗せ負担などなく団信サービスが拡充される商品です。
がんや脳卒中、糖尿病などに限らず、交通事故や不慮の事故などにより、要介護状態３以上になってしまったときに住宅ローン残高をゼロになります。
SBI新生銀行の公式サイトはコチラ
どの銀行の保障を選ぶのかは、ご自身が求める保障により変わってくると思います。
親族にがんの方が多いなど、「とにかくがんへの保障に特化したい」という方にはがんと診断されただけで住宅ローン残高が半分になるauじぶん銀行やソニー銀行。また残高がゼロになるイオン銀行がオススメです。
万が一の事態、全般に備えたいという方にはSBI新生銀行がオススメではないでしょうか。
イオン銀行は保証の手数料として金利が年0.3％上乗せされますが、その他のauじぶん銀行、住信SBIネット銀行、SBI新生銀行は各銀行の負担となっています。
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