※本記事は、住まいサーフィンが2016年1月に実施した調査をもとにしたマンション入居者満足度ランキングの紹介です。順位・数値・調査内容は当時のものであり、最新の調査結果は調査元の公式サイトでご確認ください。
横浜の杭偽装問題以降、芋づる式に発覚した各社マンションの施工問題。一連のニュースで消費者の不安感は助長され、新築マンションの売れ行きが悪化していました。
マンションの売れ行きは買い手側のマインドに大きく左右される傾向があり、当時の売れ行き悪化や消費税の駆け込み需要、そしてその反動減などは、それをよく示しています。
マンション購入を考えているなら、感情に任せて様子見するのではなく、「どの売主の、どの物件が良いか？」という情報を集め、検討していく必要があります。
そこで、住まいサーフィンが会員1,000サンプルに対して2016年1月に行った調査結果「マンション入居者満足度ランキング」をみてみましょう。
調査対象者は、2010年以降に新築分譲マンションへ入居し、これまでにアフターサービスを受けた人に限定されています。アフターサービスには、引き渡し前の内覧会から居住後の売主とのコミュニケーションまでが含まれます。売主別の満足度ランキングは、次のとおりです。
1位：三井不動産レジデンシャル
2位：野村不動産
3位：住友不動産
4位：東京建物
5位：東急不動産
6位：大和ハウス工業
7位：三菱地所レジデンス
8位：大京
9位：伊藤忠都市開発
10位：大成有楽不動産
と続きますが、上位2社である三井不動産レジデンシャルと野村不動産が、他を引き離していました。
本調査の直前に杭工事データ改ざんに関する報道がされたため、調査では、売主や管理会社から居住者へ杭問題に関する説明があったかどうかについても確認されています。本問題のマンション販売元となった三井不動産レジデンシャルは、説明への納得度は全員が満足できるものではなかった（「説明に納得」は7位で78.3%）ものの、説明自体は積極的に行っている（「説明認知率」1位で86.5%）ことがわかります。この他にも、大手売主は比較的積極的に説明責任を果たしていると言えます。
ここ10年で消費者はインターネットで情報を積極的に得るようになりました。かつての分譲マンションデベロッパーは押し売りが得意な会社が供給上位を占めていましたが、消費者同士のコミュニケーションが、そうした行為を抑止するようになってきています。事業者は、入居後のアフターフォローを含め一貫してサービスレベルを上げ、各社ブランドの信頼を高める努力をしているようです。
ただし、そうしたサービスにかかる高コストが、分譲マンション業界の大手寡占傾向を強めていることも事実です。さらに、中堅以下の事業者の場合、安全性の問題が発覚しても公表できず、購入した入居者にしても資産価値の下落を避けたいために、問題が表に出にくい可能性もあります。